3月17日 東京 午前5時45分

危機的環境で、大きなパニック、小さなパニックが生まれるプロセスを実際に経験している。

物流の世界では、コンビニやスーパーから、水、トイレットペーパー、電池などが消えている。これは一部の買いあさりというよりは、多くの人々が少しずつ当該商品を買うことで、巨大な需要が生まれているためなのだろう。

不安と情報不足がこういった状況を作り出す。

最近は英国大使館や米国大使館が、自国民に対してどのような指示を出すかが、さまざまな憶測を呼んでいる。

当初は、放射能がどれだけ広範囲の人間に悪影響を与えるかということが、被災地以外の人々の不安の中心にあった。

昨日、英国大使館に対する専門家のブリーフィングの中で、チェルノブイリとの決定的な違い、現状の立入禁止地域以外の場所での深刻な放射能汚染の可能性を否定した。これは、なんとなくではあるが、安心感を作り出す役割を果たした。

ところが今日ツイッターを見ていると、米国大使館が20kmではなく、80kmへ立ち入らないことを勧告したとか、東京以北に住む自国民に対して英国大使館も退避勧告をしたとかが、新しい思惑を生んでいる。

ツイッターの持つ悪さは、文字数が少なく、ある意味、スポーツ新聞の見出しが、強烈な増幅性を持つことだ。

英国大使館の説明を見ると、東京に対する退避勧告は、放射能というよりは、物流やインフラ、交通機関の問題が発生するためという理由である。

これはある意味わかりやすい話だ。

日本人に比べれば、外国人は、危機の状況における対応能力が劣る。それはサバイバル能力が日本人より一段落ちることになるわけで、この退避勧告は妥当だと思う。

外国人向け勧告を受けて、日本人が右往左往するのは間違いだと思う。