ツイッターは今後どうなっていくのか

有名人をもっと超有名にしたり、そんなに有名じゃない人をそこそこ有名にしたり、イラン政府をあわてさせたリと、さまざまな顔をみせているツイッターというウェブサービスのことをちょっともういちど整理してみようかと思う。
タイムマガジンが、ツイッターの未来というタイトルの24/7Wall Streetという調査会社名のコラムを載せている。
http://www.time.com/time/specials/packages/printout/0,29239,1901188_1901207_1901196,00.html
マイクロブログ用のプラットフォームというのが、とりあえずの定義になるのだろう。現時点で3200万人のユーザーをかかえ、前月比50から100%近い急成長を遂げている。先行するソーシャルネットワークスのマイスペースほどの規模ではないとはいえ、年末にはユーザー数は5000万人に達すると予想されている。
ツイッターはPCでも携帯端末でも簡単に使えること、ユーザーの利用を140字以下という極めて短いメッセージに限っていることから、リアルタイムにデータを供給する世界最大のプラットフォームの一つになった。

リアルタイムコミュニケーションメディアなのだ。

多くの大企業や有名人がツイッター上に数十万規模のfollowerを持っている。この中には、オプラ（黒人の超リッチなテレビパーソナリティ）やアシュトン・クッチャー（俳優、映画監督）などのような有名人が含まれている。

ジェットブルー。ホールフーズ、デルや、他の多国籍企業なども、多くのfollowerがいる。
ツイッターが拡大するにつれて、このサイトは次第に、企業がブランドを構築し、調査を行い、顧客に情報を送り、Eコマースを実行し、ユーザーにとってのコミュニティを作り出す場所になってきた。
地方の小売業のような業界は、ツイッターによって形態変更を遂げる可能性がある。自分の店のある場所を、正確に、近隣の消費者に伝え、商品の品ぞろえを低コストでリアルタイムで伝える手段としては、独立的小売店にも、ウォルマートの支店にも、とても役に立つ道具となるだろう。
企業がツイッタープラットフォーム上で、消費者とコミュニケーションするためには、先ず、消費者からfollowしてもらう必要がある。どの企業からツイートメッセージを受け取るかは、消費者に選択権がある。その意味では、ホールフーズや、ジェットブルーのようなニューエイジのブランドが、クローガーや、アメリカン航空などの老舗大企業に比べて、followerの数が圧倒的に多いというのは驚くことではない。ホールフーズやジェットブルーは、消費者に対して、そのアクセスを悪用したりしない会社というアイデンティティを確立するのに成功している。
企業が消費者とのコミュニケーションにツイッターを利用できたならば、商売上は大変なメリットがあるのは間違いないが、ツイッターというものがコミュニティであることを見誤ると、企業は大変なしっぺがえしを受ける可能性もある。

遠慮会釈なく、下品な自己宣伝を行う企業は、コミュニティから総すかんされる可能性かもしれない。ツイッターコミュニティは、会社ではなく、そのユーザーメンバーたちが決めたルールによって自主管理されている。その運用ルールに鈍感であってはならないのだ。
ツイッターがどのように利益を生み出すかというビジネスモデルの検討はまだかなり初期段階にあるといっていいだろう。しかしスターバックスのような多くの大企業が、すでにツイッターをマーケッティングツールとして用いている。ツイッターはおそらく 個人のコミュニティと、これらの個人に対して商品やサービスを提供した企業のコミュニティの両方に発展していくのだろう。（以上）

ツイッターが、個人コミュニティとビジネス用コミュニティに相互連関しながら、分化していくという最後の洞察は面白かった。特に、モルドバやイラン（そしておそらく水面下で中国）で起こっている「ツイッター革命」という現象を見ると、この新しいコミュニケーションメディアのダイナミズムが伝わってくる。